💬 気候危機はウソだという人たち

気候変動は“複雑”な現象です──19世紀半ばから現代に至るまで、多くの専門家たちが試行錯誤を繰り返すことで気候科学は成熟してきましたが、他方では専門家が苦労してたどり着いた共通了解に対して、科学的ではない動機から異議を唱える人たちもいます。

約150年前、ひとりの科学者の研究によって、地球温暖化を引き起こす原因として温室効果ガスが注目されるようになりました。約40年前には米国の科学的権威が人間によるCO2排出の影響を認め、今年にはICPP（気候変動に関する政府間パネル）が、数百人の専門家による査読を経た結果として「人間の活動の影響によって大気、海洋、陸地が温暖化していることは疑う余地がない」としています。が、一方で懐疑論者／否定論者の発言は活発です。

こうした懐疑論／否定論は、いったいどのように成り立っているのでしょうか？ 今日のニュースレターでは、その仕組みを理解することで気候リテラシーを高め、信頼できる情報をそうでない情報から区別する技術を磨くことにしましょう。

By the Digits

数字でみる

• 90～100％：人間の活動が原因で地球温暖化が起こっているという立場をとる専門家たちの割合（1990年以降の学術論文を対象に行われた複数の調査のレビューに基づいて算出）

  
  

• 1859年：地球温暖化のメカニズムである温室効果がジョン・ティンダルによって発見された年。その後、CO2排出量の増加やそれが地球を温暖化させるかどうかについての研究は着々と進み、1979年には米国科学アカデミーが人間によるCO2の排出を地球温暖化の原因とする共通了解を発表。それから9年後の1988年に、人為的気候変動に関する情報をまとめて政策立案に生かす目的で気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が創設された。なお、エクソンモービルは化石燃料の燃焼が地球温暖化を引き起こし、それが人間社会に悪影響を与えうるということを1977年の時点ですでに知っていた

  
  

• 1万4,000本以上：2021年8月に発表されたIPCCの第一作業部会報告書「自然科学的根拠」の執筆に使用された査読付き学術文献の本数。数百名の専門家執筆者が膨大な数の文献をていねいに読んで総合することで、気候科学における共通了解（コンセンサス）が反映される仕組みになっている

  
  

• 7,400億ドル：世界の金融機関トップ30社が2020〜2021年にかけて化石燃料産業へ行った資金提供の総額。

  
  

• 20億ドル：2000〜2016年にかけて化石燃料関連企業が米政府のロビー活動に費やした金額。また2015年のパリ協定採択後の3年間で、化石燃料企業は約10億ドルを気候誤情報運動に費やしたと言われている

  
  

In a Skeptical Mood

懐疑なムード

2021年から2022年にかけて発表されたIPCC第六次評価報告書が示すとおり、気候科学では自然科学的根拠から適応策や緩和策の種類や有効性まで、多くの分野で「確信度が高い」結果が得られています。人間によるCO2の排出が地球の平均気温を比較的短期間で大きく上昇させることは「疑う余地がない」とされているのです。

専門家の間ではコンセンサスが得られているにもかかわらず、こうした研究結果に対してあたかも科学的な論争が続いているかのような印象を与える言論活動は「懐疑論」または「否定論」と呼ばれます。

懐疑論や否定論の多くは、民意をかき乱すことで対策を意図的に遅らせたり阻止したりするために展開されます。そこでは「確証が得られるまでは行動を起こしたくない」という人間の認知バイアスを利用しつつ、専門家の間でセンサスが得られている通説に対して以下の5つの主張が並列で拡散されます。

1. 温暖化は起こっていない / It’s not real

   
   

2. 温暖化は人為的ではない / It’s natural, not human-made

   
   

3. 対策なしでも問題は自ずと解決される / There’s no need to act

   
   

4. 温暖化は人間や地球環境にいい / It’s good for us and for the planet

   
   

5. 対策のための時間やお金がない / It’s too late and too expensive to act

   
   

（出典：Michael Mann & Tom Toles, The Madhouse Effect , Ch.3）

こうした方法は地球温暖化以外の分野でも採用されています。科学史研究者のナオミ・オレスケスとエリック・コンウェイによると（『Merchants of Doubt』、邦訳は『世界を騙しつづける科学者たち』）、煙草の副流煙の発がん性、フロン類のオゾン層への悪影響、酸性雨の有害性、ヒト免疫不全ウイルス（HIV）とAIDSの因果関係、そしてDDTの有害性といった専門分野においても、似たような懐疑論・否定論が展開されてきました。また1990年代に盛り上がった反ワクチン運動は、パンデミックをきっかけに近年再び国際的に盛り上がってきていますが、これも一例です。

これらいずれの場合においても、問題への対策が自分の利益や信条に反すると感じている人たちが共通の手法を使って懐疑論・否定論を広めています。

Outlier Case

特殊なケース

国連が世界50カ国を対象に2021年に行った大規模な世論調査（N=120万人）によると、気候変動は緊急事態であると考える人の割合は日本（79％）や西欧（イギリス81％、イタリア81％、フランス77％、ドイツ77％）などの高教育水準・高所得諸国では高く、専門家の共通了解と一般世論にそこまで乖離がありません。

対して、エクアドル（58％）、アルゼンチン（58％）、スリランカ（55％）などの低中所得諸国においては、気候変動の人為性や緊急性に対する認識が比較的低い傾向があります。その中で、米国は教育水準や所得が高いにもかかわらず、気候変動の緊急性を認める人の割合がやや低い（65％）という特殊なケースです。

イェール大学気候変動コミュニケーション研究所が2021年に発表した報告によると、米国では気候変動問題に対して、次のような6種類の反応が確認されています。

これら6つの反応の特色については、それぞれ次のように説明できます。

1. 危機感（alarmed）：気候変動は人為的であり緊急の脅威であると信じており、気候変動対策政策（以下「気候政策」）を強く支持している

   
   

2. 懸念（concerned）：気候変動の人為性や脅威を認め、気候政策も支持しているが、気候変動の影響は時間的にも空間的にも遠く離れたところにあると思っており、そのため気候変動の優先順位が低い

   
   

3. 慎重（cautious）：地球温暖化は起こっているのか、それは人為的なのか、また深刻なのかといった気候変動関連の問いについて、自分の意見をまだ決めていない

   
   

4. 無関心（disengaged）：地球温暖化についてほとんど何も知らず、ほとんど耳にすることもない

   
   

5. 疑問（doubtful）：地球温暖化は起こっていない、あるいは自然サイクルの一部であり深刻な脅威ではないと信じている

   
   

6. 却下（dismissive）：地球温暖化は起こっていない、人為的ではない、そして脅威ではないと信じている。「地球温暖化は詐欺だ」というような陰謀論を受け入れている人たちも多い

   
   

同報告の共著者でありイェール大学教授のアンソニー・ライゾウィッツによると、懐疑論・否定論の真の問題は、それを信じている人の割合が一般人において比較的少数（アメリカの場合は全人口の8〜20％程度）で専門家の間ではほぼ皆無であるにもかかわらず、メディアやSNSではあたかもこの意見が専門家の共通了解と同じ重みをもっているかのように扱われている点にあると説明しています。

Hear the Expert

専門家に聞いてみる

オーストラリアのモナシュ大学に在籍し、気候科学コミュニケーション研究の第一線で活躍するジョン・クックにインタビューをしました。クックの研究はアメリカのオバマ大統領やイギリスのキャメロン首相をはじめ多くの要人に引用されており、専門家の間でも高い評価を受けています。

──まずは、あえて懐疑論や否定論の立場から質問させてください。科学の成果の信頼性を担保する慣習のひとつに「ピアレビュー」があります。ピアレビューは共同体的な手続きであり、そこでは科学者が互いの主張を積極的に吟味し批判し合っていますわけです。であるなら、IPCCの成果を疑うのはむしろ健全な通常科学の一環だといえると思うのですが、いかがでしょうか。

健全な懐疑であればもちろんいいのですが、誠実な科学的懐疑と科学否定論とはしっかりと区別されるべきです。IPCCの報告書に対して、健全かつ建設的な仕方でていねいに検討した専門研究はたくさんあります。それに比べると、IPCCの信頼性に対する科学否定論者からの根拠を欠いた攻撃は、まったくの別物です。

両者を区別するためには、科学否定論にありがちな危険信号を探してみましょう。偽者の専門家や論理的な誤謬、達成不可能な基準の設定やチェリーピッキング、そして陰謀論などがシグナルの一例です。特にIPCCに対する否定論者からの攻撃には、人格攻撃や陰謀論が頻繁に伴います。

──科学者も人間ですし、気候科学の成果には多くの経済的・政治的含意が含まれてもいます。IPCCのような組織も例外ではなく、内部で苛烈な駆け引きが繰り広げられているのでしょう。それによって組織の中立性が妨げられていると考えるのも、ありうべきことだと思えます。そのような組織が出した結論を、果たしてわたしたちは信頼すべきですか？

IPCCは共通了解をつくり上げるために、とても大がかりな手続きを踏んでいます。そこでは世界中から科学の専門家が集まります。この手続きのおかげで、最終的な報告書にはさまざまな見解のいわば「最小公倍数」が反映されます。

そのため、IPCCの報告書ではむしろ気候変動のリスクが低く見積もられる傾向があります。IPCCの報告書を分析した研究（健全な懐疑に基づく科学の一環です）においても、IPCCが気候変動の影響を低く見積もる可能性は、これを誇張する可能性よりも高いという結果が出ています。それでもなお、IPCCは気候変動がとても深刻な脅威である、最悪の影響を回避するためには直ちに行動を起こす必要があるという結論を出しています。

──『Merchants of Doubt』においてオレスケスとコンウェイは、化石燃料企業や新自由主義シンクタンクが自分たちの利益や政治信条に反するような科学の成果に対して、気候科学の成果も含め、積極的に懐疑をふりまいていたという史実を説得力をもって示しました。とはいえ、同じような批判は逆の立場に対しても成り立つのではないでしょうか。つまり、再生可能エネルギー企業や進歩派シンクタンクも、自分たちの利益や政治信条に駆動されて動いているとは言えませんか。

気候科学の成果は査読付き学術誌に掲載され、その後の研究で再現もされているわけですが、これは民間企業や政治シンクタンクがつくり出しているわけではありません。研究を行っているのは科学者であり、これが同じ分野の他の専門家によってピアレビューされます。化石燃料企業による誤情報を気候科学界から出てくる科学的情報と比較する人は、等しくないものをあたかも等しいものとして扱うという誤りに陥っています。

──なるほど、ありがとうございます。次は、教授の最近のお仕事に関する質問です。2016年の共著論文にて、「97％の共通了解」という結果への批判に応じつつ、あなたは専門家の90〜100％が地球温暖化の人為性を認めているという主張を説得的に行いました。批判に応じるなかであなたのチームが採用した方法論をいくつか教えていただけますか。また、一般読者があなたのこの論文から学べる教訓をいくつか教えてください。

わたしたちの方法論で最も重要な要素は「再現」でした。気候科学論文を自分たちで精読した結果、わたしたちは97.1％の共通了解という結果に至りました。

その後、わたしたちは、分析対象の論文を書いた科学者たち本人に、各自の研究を自己分類するようお願いしました。第三者を介したこのアプローチからも、97.2％の共通了解という結果が得られました。

ここで浮き彫りになるのは、科学的手法の厳密さを担保する上で鍵となる、ある要素です。つまり、結果を第三者から改めて検証してもらうことで、科学的な理解もより強固なものになるわけです。

2016年の総合論文で、わたしたちは多様な方法に基づく多様な共通了解研究を網羅的に調べました。一連の研究を俯瞰してみると、そこには90〜100％の共通了解がみられ、多くの研究が97％という数字で一致してもいました。2021年にわたしたちは同様の研究の更新版を発表しましたが、そこでは97％だった共通了解が98％以上という数値に上がっています。

──昨年発表された共著論文にて、あなたは現代の懐疑の商人たち（merchants of doubt）が展開しているさまざまな主張を、とても優れたチャートにまとめていますね。こうした主張の中でも、特に意外で興味深いと感じたものは何かありますか。また、この論文を書く過程で特に印象的だったことも教えてください。 

この論文では、過去20年間における気候科学関連の誤情報（以下「気候誤情報」）の歴史をまとめました。特に意外だったのは、気候誤情報のうち【科学者に対する攻撃】というカテゴリーが最も広く用いられていたという点です。

わたしはここ15年ほどにわたって「地球温暖化は起こっていない」「地球温暖化は人為的ではない」という主張の反駁に時間を割いてきました。しかし、この類の主張が誤情報全体に占める割合は、実はわりと小さかったのです。それよりも、気候否定論者は気候科学者を攻撃し、気候科学に対する一般の人びとの信頼を崩す方向に力を注いでいます。

──最後にいくつかオープンな質問をさせてください。まず、専門家ではない人たちは、ある情報を信頼すべきかどうかをどう判断すれば良いのでしょうか。

もし何か疑問に感じた際には、科学の専門機関のような権威ある情報源から答えをみつけるようにしてみてください。英語では、米国科学アカデミーやNASA、世界保健機関や疾病予防管理センターなどには、たくさんの科学的解説が一般読者にもわかりやすいかたちで掲載されています。それは厳しい吟味を経て承認された情報であり、往々にして査読付き学術誌と同じくらい厳しい手続きを経ています。

──なるほど。関連して、誤解を招くような情報に対して専門家ではない人たちが抵抗力をつける方法は何かありますか。

抵抗力をつけるためには、誤解を引き起こすためのレトリックの技術を自ら学ぶことです。わたしの研究もまさにこれを目標としており、科学否定論の技術を調べ上げた後、その内容がうまく伝わるような説明をするように心がけています。例えば、「不機嫌なおじさん」ゲームでは、ゲームや漫画やユーモアをとおして、科学への誤情報や誤解を引き起こす技術に対してプレイヤーが抵抗力をつけられるようになっています。

──気候変動の誤情報をめぐる会話は、往々にして真剣で暗いものになりがちです。このテーマについて、もっと楽しく気軽に議論をする方法があれば教えてください。

気候科学のような難題でも、批判的思考といった共通の価値観をうまくみつけることで生産的な議論ができるようになります。相手を馬鹿にしようという姿勢で会話に臨んでは断じていけません。それでは誰も意見を変えないからです。代わりに、困難な会話には共感と好奇心をもって臨むべきであり、他の人たちがなぜそのような信条をもつようになったのかを理解しようと努めることが大切です。

One 🥸 Thing

ちなみに……

あまり知識がないにもかかわらず、なぜか自信満々に自論を語る人に出くわした経験はありませんか。

今年7月に『Science』に発表された論文では、あるテーマについて科学的な共通了解がある場合、その共通了解に強く反対する人ほど自信が高く、知識量が低い傾向があるという結果が出ました。ただし、興味深いことに、研究の題材となった7つのテーマのうち、気候変動だけは知識量と自信が反比例ではなく比例の関係にありました。

上は「知識量」で下は「自信度」、目盛りは共通了解への反対度数を示しています。テーマはそれぞれ、左から遺伝子組換え食品、ワクチン、ホメオパシー、原子力、気候変動、ビッグバン理論、進化論と並びます。

同論文によると、知識量が低い人は平均的な人よりも自分の意見に対して強い自信をもっているので、より正確な情報を提供しても考えを変える可能性が低いとのこと。論文著者たちは、遺伝子組換えやウイルス感染のメカニズムの説明を求めるなど、具体的な質問をすることで当人に自分の知識量の低さを自覚してもらう戦略が有効かもしれないと述べています。

明日は日本は休日のため、朝夜のニュースレター配信はお休みとさせていただきます。また金曜日にお会いしましょう！